累進配当 銘柄。 【国内大型株】減配しない累進配当銘柄おすすめ10選。長期保有の配当金狙いで家計の収入源に。

【累進配当方針】減配なしの嬉しい取り組み

累進配当 銘柄

累進配当政策=配当を減らさない資本政策 「累進配当政策」とは、「減配せず、配当水準を維持または増配し続ける」資本政策を指します。 配当は通常、「1株あたり100円」といった形ですが、この「100円」の金額水準を減らさず、維持または累進的に増加させる、ということを意味します。 ただし、どの企業も 「特定の中期経営計画期間中」という枕詞付きですので注意が必要です。 つまり、 2019-2021年度の中期経営計画を過ぎた場合は、累進配当を継続する保障は無いという意味であり、その期間についてはチェックする必要があります。 従って、自社事業を安定的に操業する強い覚悟と、業績が悪化しようがしまいが株主還元を変わらず継続するという強い意志が必要になります 累進配当政策は、購入時の配当利回りが保証され株主にとっては魅力的 一方で、累進配当は、 株主にとっては非常に魅力的な政策です。 累進配当政策を取る銘柄に投資した株主にとっては 「買った時点の配当利回りが下限として保証される」という意味を持ちます。 どういうことでしょうか。 例えば、累進配当政策を取る企業を株価100円で、1000株購入したとします。 配当は1株あたり5円だとすると利回りは5%です。 累進配当政策を取っていれば 「1株あたり5円」の部分が5円未満になりません。 従って購入した株式を売買せずに保有し続けたとすると、利回り5%を下回ることは無くなります。 こうした銘柄が株主にとって魅力的であることは、論を待たないですね 累進配当政策を掲げる5銘柄 現在、累進配当政策を打ち出している企業は5社あります。 メガバンクグループの一角でもあります。 三井住友フィナンシャルグループは 累進配当政策を取っており、資本政策の基本方針の中で明確に謳っています。 出典: 過去の配当状況を見ても、減配が無く累進配当を継続しており、今後も配当を維持・増加させていく計画です。 また配当性向は40%を目標にしており、2018年5月には700億円の自己株買いも実施しています。 株主還元への積極的な姿勢が伺えます。 業績自体も好調で、直近の2019年3月期においては純利益7,344億円を計上しており、国内でも有数の収益を誇ります。 柱の銀行事業は、貸出事業によるストック型の安定ビジネスであり、累進配当政策を取ることができるバックボーンとなっています 三井住友フィナンシャルグループについては以下の記事で分析していますので、宜しければご参照下さい。 総合商社として、資源ビジネスを中心に広範囲の事業を展開しています。 三菱商事も、中期経営計画の中で、累進配当を方針として掲げています。 ただし、現在コミットしているのは2021年まで、という点は留意が必要です。 『中期経営戦略2018』において、株主還元は配当を基本とし、減配せずに利益成長に合わせて増配していく「累進配当」を方針として掲げました。 出典: 実際に過去の配当状況を見ても、累進配当を維持する可能性は高いです。 出典: 2015年度からの推移を見ると、年間の配当金は着実に増加を続けています。 減配は一度もされていません。 以下は、三菱商事の業績推移です。 出典:楽天証券 資源、機械、化学などの事業基盤は頑健であり、大幅にコモデティ市況が悪化しない限り、安定した業績で推移することが見込まれます。 また株主還元にも積極的で、2020年5月までに3,000億円の自己株買いを計画しています。 この点でも魅力的と言えます。 前述の2社よりは知名度が低く、ご存じない方も多いと思います。 同社はマンション分譲や商業施設などの開発を手掛ける不動産業者です。 2019年6月期までの中期経営計画を期限として、累進配当政策を公表しています。 さらなる株主様への安定した還元を実現すべく、第2次中期経営計画期間内(2017年度~2019年度)の1株当たり配当額(DPS)は、 累進的配当政策を導入し、前年度のDPSを下限として、配当額維持もしくは業績進展により増配のどちらか(原則として「減配しない」)とします。 原則として「減配なし、配当維持もしくは増配のみ」を明確な方針とするこの累進的配当政策の導入により、安定した配当の実現とともに、将来の配当水準の透明性を高め、株主様への還元をより強化し、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。 出典: 出典:楽天証券 業績は増収増益が続いており、累進配当政策も着実に進めています。 日本エスコンは、前中計においても累進配当政策を掲げており、今後も同政策を継続する可能性は高いです。 冗談のような企業名ですがれっきとした上場企業です。 J-REIT運用を柱とした不動産サービス業、およびメガソーラー等の再生エネルギー事業を展開しています。 社名は、千利休が説いた茶人の心構えである 「一期一会」に由来し、「人との出会いを大切に」という精神を理念としているそうです。 累進配当政策については、以下の通り公表しています。 当社では、株主の皆様に対する利益の還元を経営上の重要な施策の一つとして位置づけております。 今後の株主還元の基本方針として、2016年4月19日開催の取締役会において「累進的配当政策」の導入を決議いたしました。 具体的には、各年度の1株あたり配当金(DPS)の下限を前年度1株あたり配当金とし、原則として「減配しない」ことにより、配当の成長を図るとともに、将来の配当水準の透明性を高めます。 出典: 業績は、増収増益で推移しており、配当も累進配当政策を掲げていることから、毎期増配を続けています。 かつての3大商社を追い抜く勢いを見せている総合商社ですが累進配当政策を執っています。 現行の中期経営計画期間中である2020年度中まで、2018年度の1株当たり74円を下限とすることにコミットしています。 毎期史上最高となる配当額を目指すとのことで、配当増額によるインカム・キャピタルゲインの増加が期待できます。 累進配当政策と「疑似累進配当 連続増配 」の違い 「減配せず、配当水準を維持または増配する」ことに明確にコミットするかどうか、が累進配当と連続増配の違いです。 累進配当政策の対外的な公表は、つまり上場企業の「経営層」が「株主」に対して絶対に守ると約束する行為に他なりません。 これは覚悟の面で非常に大きな差異があります。 もし累進配当を約束して、実現できなかったらその 企業や経営者は批判に合うことは必至です。 株価も下がる可能性が高いです。 そういったリスクがあるにも関わらず、株主にコミットするには揺るぎない自社事業への自信・覚悟と株主還元への意思が必要になります。 結果的に連続増配となっている企業 花王、NTT、NTTドコモ、キャノン、JTなど は多数存在しますが、コミット度合いに大きな違いがあります 連続増配企業については以下の記事でまとめていますので、宜しければご参照下さい。 以下の記事では、米国の連続増配株についてまとめていますので、宜しければご参照ください。 結論として、累進配当政策を掲げる銘柄は、 積極的に購入検討をしても良いのではないかと思います。 理由はこれまで述べてきた通り、 特に、連続増配実施中の企業は累進配当政策を取る可能性が高く、その場合は株価上昇が期待できます 累進配当までは行かないものの連続増配を長年継続する企業は多数 対外的に減配しないことをコミットする累進配当政策には及ばないものの、長い間連続で増配を続けている累進配当政策に近い銘柄は多数存在します。 花王 連続増配期間:30年• リコーリース 連続増配期間:25年• SPK 連続増配期間:22年• 小林製薬 連続増配期間:21年• 三菱UFJリース 連続増配期間:20年 等 以下の記事では、そんな連続増配中の日本株のおすすめをまとめていますので、宜しければあわせてご参照ください。 そのような方がチェックした方が良いのが高配当株の本場といえる米国の銘柄です。 現在の市況は、米国の高配当株に投資し、高い配当利回り実現するために仕込む大きなチャンスと言えます。 高配当株の本場である米国には、 キャピタル・インカムゲインの両面で「永久に保有したい」と言っても過言では無いほどおすすめできる超優良銘柄が存在します。 以下のリンクからは、 年4回も配当が貰える米国の超優良な高配当株6銘柄のレポートを無料のメルマガ登録で入手できます。 登録はすぐに完了しますのでぜひお気軽にお試し下さい。 投資に役立つ情報も入手することができますのでおすすめです 【累進配当株を狙っている方へ】私が実践して利益を得ている積立投資の独自手法・実績 累進配当株のように、継続的かつ安定的な配当収益が狙える銘柄をターゲットにしている方には、投資手法として積立投資が向いていると言えます。 積立投資は、少額から投資が可能で時間的分散投資によってリスクを低減できるので、 投資の初心者や資産形成をしたい方には非常におすすめです。 私が資産の一部を振り分けて独自に実践しているおすすめの積立投資手法は、以下のようなメリットがあり、素晴らしく有用な手法だと思っています。 損失が出ずに値上がり益・配当益による利益積み上げが可能(評価損は出る)• 暴落局面に強く利益獲得の「仕込み」ができる• 概ねほったらかしでOK• ルール遵守で精神的に消耗しない 実際に、安定的・継続的に利益を生み出し続けています。 以下の記事では、証券会社の画面コピー等の証拠付きで実績や手法の詳細をご紹介しています。 累進配当政策は極めて株主に寄り添った方針であり、投資先としては魅力的です。 将来的に同政策を掲げる企業が増えていく可能性も高いです。 ただし如才なきことながら、企業の経営状況やテクニカル面での分析は併せて実施した上で、投資判断をする必要があります。 ぜひ投資先の候補として検討してみてください。 積立投資は、少額から投資が可能で時間的分散投資によってリスクを低減できるので、 投資の初心者や資産形成をしたい方には非常におすすめです。 私が資産の一部を振り分けて独自に実践しているおすすめの積立投資手法は、以下のようなメリットがあり、素晴らしく有用な手法だと思っています。 損失が出ずに値上がり益・配当益による利益積み上げが可能(評価損は出る)• 暴落局面に強く利益獲得の「仕込み」ができる• 概ねほったらかしでOK• ルール遵守で精神的に消耗しない 実際に、安定的・継続的に利益を生み出し続けています。 以下の記事では、証券会社の画面コピー等の証拠付きで実績や手法の詳細をご紹介しています。 私は、将来的な資産形成のために、積立投資は絶対にやるべきだと考えています。 ほんの一握りの富裕層を除き、会社勤めなどの本業からの収入のみでは将来的に生活が困窮するのは目に見えています。 私自身も、独自の積立投資手法を確立・実践して着々と利益を積み上げています。 実績と共にその概要を以下の記事で解説していますので、宜しければご覧下さい。 最近では、優れた運用パフォーマンスを誇る商品や100円単位で手軽に始められる商品サービスが存在しており、積立投資で利益を上げられる可能性やアクセスが向上しており、積立投資を開始する絶好のタイミングです。 以下の記事では、必ずやあなたの資産形成の一助となる、パフォーマンスに優れつつも手軽に開始できる積立投資の商品・サービスを紹介しています。 資金面で将来に不安を抱いている方は、ぜひご一読頂けると幸いです。

次の

【5年で2.6倍・累進配当銘柄】三菱商事(8058)を100株新規購入!

累進配当 銘柄

累進配当方針は減配しないことが最大の特徴 累進配当の定義をもう一度掲載します。 累進配当とは、減配せず、配当を維持、もしくは利益成長に合わせて増配する配当方針のこと。 より 「 減配せず、配当を維持」なので、 最低でも減配をしないことが原則です。 それでいて「 もしくは利益成長に合わせて増配する」なので、 利益が 出れば 累進的に増配をするという方針ですね。 つまり、 今の配当額以上が約束された取り組みと言えます。 減配を意識しなくて良いのはインカムゲイン投資家にとっては、大変ありがたい方針ですね。 累進配当の配当額は配当性向を基準に決められる 利益成長に合わせて増配する累進配当は、何を基準にして配当額を決めるのでしょうか? 累進配当を採用している三井住友フィナンシャルグループ 以下、SMBC の株主還元方針には以下のような記載があります。 配当は、持続的な利益成長を勘案し、累進的に行うものとし、 配当性向は、次期中期経営計画期間中を目処に、40%を目指します。 HP より このように累進配当における配当額は、一般的に配当性向を基準にして決められます。 ちなみにグロービス経営大学院の資料によれば、配当性向とは以下と定義されています。 1株当たり当期純利益519. 98円 ということで、累進配当方針により208円まで増配する可能性があると言えます。 このように、当期の1株利益に配当性向を掛け合わせて、配当額を決定するのが累進配当です。 米国株における累進配当は原則「増配」 ここまでは日本株における累進配当を調べてきましたが、米国株においてはどうなのかも調べてみました。 そもそも累進配当って英語でなんて言うの? 「Progressive dividend policy」というらしいです。 Progressive dividend policyについて調べていると、イギリスのIGグループが配当方針の違いについて記載しているサイトを見つけました。 Progressive dividend policy If a company commits to a progressive dividend policy then it is pledging to grow the dividend each year. Like stable dividends, the payout is linked to long-term earnings forecast for the business. The main difference is that, if earnings grow, then a progressive policy aims to raise the dividend by a similar amount, but if earnings fall the company will still raise the payout. 企業が累進配当方針をコミットした場合、毎年増配の実行を誓約するということを意味します。 安定的な配当のために、配当の支払いは長期的な収益予測にリンクされています。 (他の配当方針との)主な違いは、収益が増えた場合には配当も同等に増やしますが、収益が減少した場合にも増配するという点です。 より 日本株の累進配当とは少しニュアンスが違い、配当維持が原則というよりも 増配が原則といった方が正しいかもしれません。 このサイトには他にも以下の配当方針が記載してありました。 Residual dividend policy 設備投資など運転資金を支払ったあとに残った金額をすべて配当として支払う Stable dividend policy 業績の好悪に関わらず原則配当を維持し、中長期的には利益の拡大に合わせて配当を増やしていく Regular dividend policy 業績に連動して増減配を行う これを見る限り日本株の累進配当は Progressive dividend policyというよりも、 Stable dividend policy の方が近いような印象です。 諸外国とは少しニュアンスが違うことに注意が必要ですね。 累進配当を採用している日本株 さて日本における累進配当は「原則減配なし」ということでしたが、実際にその方針を採用している企業はどこがあるのでしょうか。 以下調べて見つかった企業です。 三井住友フィナンシャルグループ より 三井住友フィナンシャルグループは言わずと知れたメガバンクの一角ですね。 2019年3月期の1株当たり利益が519. 95円ですので、同じ業績であれば180円の配当が208円まで上昇する可能性があります。 三菱商事 より 三菱商事は2016年に初めて累進配当を宣言し、2018年に発表された経営戦略2021でも累進配当継続を宣言しており、2021年までの継続はほぼ間違いないでしょう。 71円なので、実現すれば配当122円ですが、既に配当額は122円を超えています。 累進配当の原則は「 業績好悪によらず減配なし、または増配する」ですから、132円で配当維持。 かと思いきや134円に増配しています。 株主還元意欲を感じますね。 2019年3月期の1株利益が324. 07円ですので、業績維持できれば配当85円が97円まで上昇する可能性があります。 日本エスコン より 日本エスコンは1株利益が118. 2020年は38円へと増配を予定しているので、こちらも三菱商事同様に株主還元意欲が伺えます。 いちご より いちごは目指す配当性向を公表していませんが、2020年2月期の配当は7円で、配当性向が41. 2020年2月期は減益でしたが、それでも累進配当方針に則り、配当を維持しています。 私が探して見つかったのは以上です。 累進配当方針を採用する企業はあまり多くないです。 やはり業績が悪いときに減配しないというのは リスクが高いので敬遠されやすいですね。 まとめ 日本の累進配当方針は、原則減配なしで業績に応じて増配していくという投資家にとってはありがたい株主還元方針ということがわかりました。 日本株で採用している企業は数少ないですが、ポートフォリオに組み込めば比較的安定的な配当収入が期待出来ます。 米国株ではProgressive dividend policyもしくはStable dividend policyを掲げている企業を探せば、日本株同様に安定的な配当収入が期待できることと思います。 近いうちに米国株の企業も探して記事にしたいですね。

次の

【初心者必見!】 門外不出の高配当銘柄の選び方☆ 〜私が失敗から学んだこと〜

累進配当 銘柄

私は配当金重視の投資をしており、配当利回りは重要な指標となります。 他の総合商社銘柄と比較しても配当利回りは高いですね。 長期保有を前提として購入したので、当面は売る予定はありません。 有り難く配当金の恩恵を享受していきます。 増配に耐えうる利益をしっかりと生み出し続けているということですから。 日本株は米国株と比べると連続増配企業は少ないですが、この新型コロナウィルス影響がある中、今期業績は未定としているにも関わらず増配計画を打ち出したことは配当金へのこだわりの姿勢も感じられて頼もしいですね。 その背景には 累進配当を方針として明言していることがあげられます。 三菱商事は2016年度〜2018年度の前中期経営戦略から累進配当政策を取り入れてますが、2019年度〜2021年度においても 累進配当政策は継続を明言しています。 よって2022年3月までの配当維持もしくは増配は期待できます。 このタイミングでの購入は半期3回分の配当金となります。 計16,000円ほどの配当金は期待できるため、株価が160円下がらない限りプラスとなります。 <1年チャート> コロナショックで2,900円付近だった株価が急落しましたが、2,200円付近がサポートラインになっています。 配当を含めるとトータルでマイナスになる可能性は低いと判断しました。 また、減配は多少なりとも経営者として失格の烙印を押されるため、2022年度以降も維持もしくは増配してくれるのではないかと考えてます。 (ってかそうあってくれ) ちなみに総合商社の中で、 累進配当を打ち出しているのは三菱商事と伊藤忠商事の二社だけです。 実際、2020年度見込として、三菱商事・伊藤忠商事のみが増配としています。 2020年度配当見込 増配 三菱商事、伊藤忠商事 維持 三井物産、住友商事 減配 丸紅 未定 豊田通商、双日 そして、累進配当を打ち出して以降、 この 5年間で配当はなんと2. 増配率こそ下がっていますが、累進配当を打ち出している以上、減配の可能性が低いことは非常に安心できるし、重要な点です。 増配率 2016年度 60. 無理なく配当金を吐き出してくれるということですね。 ちなみに2021年度の計画では200円前後としていますね。 環境が大きく変わったので、純利益9,000億円も含め、どうなるかわかりませんが、累進配当を継続することを明言していることは信頼できますね。 2018年度の売上が大きく上がっているのは会計方式が変わったことによるものです。 石油価格が暴落して資源エネルギー事業が大きくダメージを喰らいました。 資源に強い(シェア大きい)三菱商事と三井物産が創業以来初の赤字になったのは今でも覚えています。 そして、今、首位争いを繰り広げている非資源分野が大きい伊藤忠商事がトップになったんですね。 三菱商事はそこから見事、非資源分野にも注力し、首位奪還を実現したわけです。 業績も着実に回復していますね。 高配当・連続増配銘柄で金のなる木を育てたい 以上、三菱商事に投資した理由でした。 安心して保有することができます。 高配当かつ連続増配は配当金重視の私にとって非常に嬉しいポイントです。 すでに配当金は毎月キャッシュを運んでくれる重要な収入源になっています。 基本は配当再投資なので今の生活が豊かになっているわけではないですが、それでも配当金入金のお知らせが来るタイミングはいつになっても嬉しいものです。 そして、ゆくゆくは配当金だけで生活できるように大きく育てていきたい。 まずは、月10万円、年120万円を目指します!! <関連記事>累進配当政策ではないものの、21年間増配or配当維持をしているNTTドコモも保有しています <関連記事>米国株には25年以上も増配を続ける配当貴族がゴロゴロあります.

次の