石油 危機 と は。 原田武夫氏の予測 中東戦争による石油危機は日本デフォルトを誘発!?

【石油危機の語呂合わせ】年号(1973年)の覚え方を紹介!【おすすめ5選】

石油 危機 と は

そもそも石油ってどんなものなのでしょうか。 石油がエネルギー資源として活用され始めたのは150年ほど前のこと。 それまでエネルギー資源の中心は石炭でした。 石油の掘削法の発展にしたがい、石油はエネルギー資源の中心となり現在にいたるまでそれは続いています。 第一次世界大戦を契機に、船や飛行はもちろん自動車などの動力源として、さらにプラスチックや化学繊維の素材として、そして発電燃料として石油は欠かせない資源となったのです。 このように多くのエネルギー源をまかなっている石油はかつて大量に産出され価格も安価なものでした。 しかし石油の産出国は中東に集中しているのでその地域の経済情勢に価格が左右される一面があります。 昭和48年(1973年)にアラブ諸国とイスラエルの間に第4次中東戦争が勃発しました。 当時、石油の価格決定権を持っていたのはOPEC(石油輸出国機構)という石油産出国で作られた組織でした。 第4次中東戦争の影響でOPECによって原油価格が7割近く値上げされたり、敵国に味方する諸国への原油輸出が止められたりするという動きが起こり、石油不足と価格高騰が起こりました。 これが〈第1次石油危機〉です。 トイレットペーパー騒動が起きたのはこの時でした。 さらに昭和54年(1979年)には〈第2次石油危機〉がありました。 当時世界第2位の石油産出国だったイランで革命が起こり、原油産出の削減や輸出の調整を行ったため世界的な石油不足となったのです。 石油危機の歴史から学ぼう 〈第1次石油危機〉の時に起きたトイレットペーパー騒動は実際の紙不足によるものではありませんでした。 では、どうして日本中がパニックになるほどの騒動になってしまったのでしょうか。 騒動の最初は大阪での「トイレットペーパーがなくなる!」という噂からスーパーに大勢の人が押しかけたことによります。 さらにその様子がテレビなどで報道され日本中に買いだめ騒動があっという間に広がっていったのです。 平成23年(2011年)の東日本大震災の時にもトイレットペーパーや米、ミネラルウォーターなどの買いだめ騒動がありました。 われわれは生活に必要不可欠な物資が不足することに恐怖心を抱きます。 この恐怖心が買いだめ騒動を巻き起こす原因なのです。 昭和48年(1973年)のトイレットペーパー騒動は約2ヶ月で収束しました。 東日本大震災の際にも数ヶ月後には店に商品が並ぶようになり買いだめの動きも次第になくなっていきました。 こうした買いだめ騒動の歴史からわかるのは「火のない所にも煙は立つ」ということ。 噂に踊らされることなく情報を正確に取捨選択する必要があるのですね。 しかし「不足しているから物がない」のではなく「噂による買いだめのために物がない」という事態を起こしてしまったのは不正確な情報に踊らされてしまったからだということを忘れないでいたいものですね。 石油をめぐる今の状況を知っておけば、嘘の情報に惑わされることがなくなることでしょう。 2度の石油危機の打撃を受け日本の高度経済成長は終わりました。 そして日本だけでなく先進諸国は自国の経済があまりにも中東の石油資源に依存し過ぎていたことを痛感したのです。 自動車などの輸送機関や発電所、その他さまざまの産業が石油なしでは成り立たないのが現状です。 さらに問題として浮上してきたのが「石油はいつまで産出可能なのか」ということ。 「ピークオイル」という言葉をご存知でしょうか。 「ピークオイル」とは石油産出量が最大になる時点のこと。 「ピークオイル」を過ぎれば産出量は減ってゆくばかり、ということです。 石油は有限資源なのでいつかはなくなる日がくるというのは当然のことですね。 では石油はいつまで産出できるのでしょうか。 石油の可採年数という数値があります。 石油の採掘可能な年数を示すものですが日本の資源エネルギー庁によると「可採年数」はあと52. 5年とされています。 石油の可採年数は採掘技術の向上によって年々増加していく傾向があります。 しかし限りがあることには変わりないので、石油に頼っていたエネルギー源をほかのものに転換していくことが必要になってきています。 石油危機をきっかけに発電エネルギーも石油を使う火力だけでなく原子力や太陽光、風力を使うことが促進されてきています。 電気自動車はCO2を排出しないため地球温暖化にも効果があり、購入に際しては国や地方自治体から補助金が出されています。 まとめ.

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石油危機とは?

石油 危機 と は

1973年と 1979年に 諸国が価格を大幅に引き上げたことにより,世界全体がきたした大きなをさす。 oil shockともいう。 石油依存度の高い日本は特に大きな打撃を受け,「」と呼ばれる物価の大幅なを招いてに陥り,国際収支も赤字となった。 国民生活の面でも物不足,買い占め騒ぎが起こった。 1978年12月のを機に再び石油価格が約 2倍に上昇したのが第2次石油危機である。 前回の経験もあり,第1次ほどの大混乱にはならなかったが,やはり世界経済は停滞することとなった。 第4次中東戦争が始まると,OAPECとOPECは石油の減産・禁輸や原油価格の4倍引上げを行った。 このため世界各国に石油不足やインフレのなどの深刻な影響を与え,日本をはじめ各国が経済的大打撃を受けた(第1次石油危機)。 このなかで一部企業がの買い占めや商品の売り惜しみ,を行ったため,国民の間にパニックを引き起こし,などの買いだめ騒ぎが起こり,国民は「狂乱物価」に苦しんだ。 また1979年にはイラン革命を契機に石油価格が引上げられ,第2次石油危機と呼ばれた。 石油危機は低価格の原油供給という戦後経済の基礎を崩壊させ,高度経済成長にを打った。 【大石 嘉一郎】 【高度経済成長期】 による景気で戦前水準を回復した日本経済は,1955年から73年の石油危機の勃発まで,20年近くにわたってめざましい高度経済成長を実現した。 この間1957年,62年,65年,71年と数年おきに経験した景気後退期にも成長率はプラスを維持し,年平均の実質GNP成長率は約10%と,世界史的にも未曾有の高成長をなしとげたのである。 出典| 株式会社平凡社 世界大百科事典 第2版について.

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石油がとまると何が起こるのか? ~歴史から学ぶ、日本のエネルギー供給のリスク?|広報特集|資源エネルギー庁

石油 危機 と は

1973 年と 1979 年の 2 度にわたる原油価格の急激な上昇によってもたらされた国際石油市場およびエネルギー需給における激変と、それによる甚大な経済的・社会的・政治的混乱を指して、第一次石油危機、第二次石油危機と呼ぶ。 わが国では、オイル・ショックという言葉がしばしば用いられる。 過去 2 回の石油危機は、いずれも共通の進行パターンを持つ。 まず第 1 に、石油需給がタイトになった時期に、産油国において政治的な不測事態が発生する。 第一次の場合は第四次中東戦争、第二次の場合はイラン革命である。 第 2 に、それによって石油市場に原油供給危機が発生する。 第一次の場合は OAPEC 諸国による石油禁輸であり、第二次の場合はイラン革命政府によるコンソーシアムの解体に端を発した、メジャーズの調達可能原油不足とそのサード・パーティへの影響である。 第 3 は、原油価格の急激かつ大幅な上昇であり、第一次の場合は約 4 倍、第二次の場合は約 2 倍にはね上がった。 第 4 は、これによるエネルギー市場および経済・社会に対する甚大なインパクトである。 原油価格が一方的に引き上げられることによって、石炭、天然ガス、原子力、新エネルギー源などのいろいろなエネルギー源の間の相対価格の構造が大幅に崩れ、エネルギー市場には、この調整のための激しい摩擦が生じた。 また、より重要なのはマクロ経済的なインパクトであり、大幅な物価上昇、国際収支赤字、経済成長率の低下と失業率の上昇をもたらし、世界経済に大きな混乱をもたらした。 同時に、一時的供給不足は、特に第一次の場合、消費国ではほとんど例外なく消費者によるパニック買いを誘い、社会的な混乱を招来した。 第5に、このような過程を経て残るのは、産油国政府および国営石油会社による、原油価格決定権、原油処分権、石油会社の経営権などの形での権利伸長である。 今後については、このようなサイクルが現在でも生きていて、石油市場は幾多の変動を経ながらも第三次石油危機に着実に向かっているという見方と、石油市場の構造は変化してしまったため、もう石油危機は発生しないという見方に分かれており、意見の一致をみていない。 ただし今後とも大きな変革はなくとも、部分的、局地的な石油危機、すなわちミニ・クライシスは数多くあるといわれている。

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